資本主義経済の弊害

[Verse 1] 資本主義 経済 の 弊害 市場 の 独占化 進む 19世紀末 20世紀前半 重化学工業 が 発達 独占資本主義 価格競争 なくなり 市場機構 機能 しない 激しい 景気変動 生産力 拡大 過剰生産 不況 帝国主義 販路 求め 植民地 獲得 を 進める 世界恐慌 1929年 アメリカ 株価暴落 が 発端 工業生産 半減 失業者 1000万人 こえた 貧富の差 拡大 資本家 労働者 失業 危機 脅かされ 富 資本家 に 集中 [Chorus] 世界恐慌 修正資本主義 へ ニューディール政策 大きな政府 完全雇用 福祉国家 目ざす 有効需要 新自由主義 へ [Verse 2] 1929年 世界恐慌 世界 に 広がる 修正資本主義 政府 経済 に 介入 貧富の差 拡大 景気変動 恐慌 大量失業 対処 ケインズ の 経済学 理論的裏づけ 1930年代 アメリカ フランクリン ローズベルト大統領 ニューディール政策 全国産業復興法 農業調整法 ワグナー法 テネシー川流域開発公社 社会保障法 大規模 な 公共投資 失業 減少 大きな政府 へ の 転換 国家 の 役割 景気 安定 完全雇用 の 実現 経済成長 促進 所得再分配 市場 の 失敗 政策介入 による 調整 社会保障制度 を 充実 福祉国家 実現 目ざす [Chorus] 世界恐慌 修正資本主義 へ ニューディール政策 大きな政府 完全雇用 福祉国家 目ざす 有効需要 新自由主義 へ [Bridge] ケインズ の 経済思想 古典派経済学 セイの法則 古典派 供給 ケインズ 需要 が 違い 主著 雇用 利子および貨幣の一般理論 1936年 有効需要 の 原理 生産水準 有効需要 で 決まる 不況期 政府 公共投資 で 有効需要 創出 景気 回復 完全雇用 が 実現 有効需要 貨幣的購買力 に 裏付け された 実現可能 な 需要 現代 の 資本主義経済 混合経済 私的経済部門 公的経済部門 併存 政府 役割 増大 インフレ 財政赤字 起こりやすい 1970年代後半 1980年代前半 大きな政府 から 小さな政府 へ 新自由主義 が 台頭 [Chorus] 世界恐慌 修正資本主義 へ ニューディール政策 大きな政府 完全雇用 福祉国家 目ざす 有効需要 新自由主義 へ